アノマリー研究所
Anomaly Labo.
Philip L. Cooley, Carl M. Hubbard and Daniel T. Walz, 1988, “Retirement Savings: Choosing a Withdrawal Rate That Is Sustainable”, AAII Journal, February 1998, pp16-21,
「トリニティ・スタディ」と呼ばれることもある実証研究。トリニティ・スタディは、1926年〜1995年の長期にわたる米国の資産価格の変動を分析対象として、株式や債券などへの資産配分の違いによって、どの程度の資産取り崩しが可能であったかという点を実証分析している。トリニティ・スタディでは、株式に対する投資配分比率を50〜75％程度にすれば、インフレ率を考慮しても取り崩し率４％であれば、全体の８割近い確率で資産が30年後にも無くならないことが示されている。
山口勝業, 2005, 「わが国産業の株式期待リターンのサプライサイド推計」,証券アナリストジャーナル, 2005.9
わが国の過去42年間にわたる金融業を除く24業種のファンダメンタルデータに基づき、株式リターンをサプライサイド・アプローチで計測し、将来の期待リターンの推計方法を示したもの。長期的な株式リターンの源泉は株主資本の成長と配当というファンダメンタル要因にあり、バリュエーション変化による株価変動の期待値はゼロであることが主張されている。
アノマリー研究所
( Since 2011.11)
当初はカレンダー効果を中心に分析しておりましたが、足元では資産運用全般へ関心が移りつつあります。
これまでの分析結果を分野別に編集し、書籍風にまとめてみました。（2016.3）
