フィナンシャル・プランニング

フィナンシャル・プランニング · 05日 10月 2024

以前紹介しました『Life Shift　100年時代の人生戦略』の記載：ーーーーー MBAプログラムでの質問：　「100歳まで生きるとして、勤労時代に毎年所得の10％を貯蓄し、引退後は最終所得の50％相当の資金で毎年暮らしたいと考える場合、あなたは何歳で引退できるか？」 →80代まで働くことが求められる。教室は静まり返る。ーーーーーーーーーーーーーー これを手元で検証してみると、”運用利回り次第”ということが分かります。60歳再雇用以降は賃金が60歳の8割で固定されるという前提で、80歳まで働いた場合の貯蓄残高の推移が上図となります。運用利回り０％の場合には、94歳時点で残高はマイナスになります。利回り１％であれば、ちょうど100歳時点に残高がマイナス転換するので、著書のイメージはこの水準でしょう。　　 ただ、利回り１％は保守過ぎます。仮に利回り４％で運用できる場合を考えたのが下図になります。80歳まで働くと、リタイア時点で資産は1億円を超え、その後も増加を続けていきます。100歳までの生活費を賄うためならば、61歳でリタイアすることが可能となります。要は運用利回り次第です。

フィナンシャル・プランニング · 12日 9月 2024

新聞購読には通常、月額5000円程度の購読料が必要だ。ところが、こうした新聞記事は、一部のネット証券で無料に提供されている。新聞記事の閲覧はこの無料サービスを利用することにして、その代わり、新聞購読料に当たる月5000円を積み立てた場合、40年後に一体どのぐらいの金額を手にできるのだろうか？　運用を行わない場合には40年後に240万円の資産が貯まるに過ぎないが、運用を行なえばインフレ考慮後でも平均3000万円程度の資産を築ける可能性がある。 過去106年間の5000円積立のバックテストの結果、たとえば1878年に積立てを開始した人は40年後にインフレ調整後で1045万円の資産を手にしており、1983年に開始した人は3286万円の資産を手にすることとなる。バックテスト期間中、資産形成額が最小のケースは1880年に積立を開始したケース（943万円）であり、最大のケースは1959年に積立を開始したケース（6688万円）であった。運用を全く行わない場合には240万円しか貯めることが出来ない状況と比較すると、非常に大きな資産を形成できることが理解できる。

フィナンシャル・プランニング · 11日 9月 2024

誰しもいつか仕事をリタイアする時期が訪れ、そこから先は金融資産を取り崩していく必要性が生じる。そうした金融資産の取り崩し期に備えて、どの程度の金額を定期的に取り崩すことが出来るのか予め目途をつけておきたい。先行研究では、インフレ率を考慮した実質的な取り崩し割合を年間４％に抑えれば、30年経過したのちも、資産を失う可能性が低いことが示されている。本稿では、この取り崩し戦略を応用して、当初５年間は資産を６％（当初運用資産額比、インフレ考慮後）取り崩し、６年目以降は運用資産額が当初の金額を上回っていれば６％の取り崩しを継続するが、下回った場合には取り崩し額を３％に変更する、という戦略を提案したい。この資産取り崩し戦略を採用した場合、運用資産を使い尽くすケースは発生しなかった。今回提案した資産取り崩し戦略は、公的年金制度と相性がいい戦略であり、有益性の高い戦略と言える。

フィナンシャル・プランニング · 11日 9月 2024

『Life Shift　100年時代の人生戦略』に以下の興味深い記載がありましたので、時間が出来たらこれを検証してみたいと思いました。果たして、こんなに長期間働く必要があるのだろうか？ーーーーー ロンドンビジネススクールMBAプログラムでの質問：　「100歳まで生きるとして、勤労時代に毎年所得の10％を貯蓄し、引退後は最終所得の50％相当の資金で毎年暮らしたいと考える場合、あなたは何歳で引退できるか？」 →80代まで働くことが求められる。教室は静まり返る。

フィナンシャル・プランニング · 06日 9月 2024

株価評価において、企業の利益水準やその成長率は非常に重要なファクターである。過去にどのような利益推移を辿り、成長率がどのように変化してきたのかを知ることで、株価分析に深みを増す。この重要性に鑑み、本稿ではサプライサイド・アプローチの観点から米国株式の内部成長率の長期推移を推計する。 本稿の推計結果から、近年は企業の内部成長率が高くなっており、それが株価バリュエーションを押し上げている可能性が示唆された。